eマーケットプレイスの今後

１９９０～２０００年にかけて、多くのベンチャー企業がインターネット上での企業間取引、eマーケットプレイスの設立を行いましたが、結果としてあまり成功したとはいえないでしょう。

これらの主な原因は信用・実績の薄いベンチャー企業が主導して設立したことが要因といわれていますが、それだけではありません。

逆に大手企業が設立したeマーケットプレイスでも半ば強制されて参加しているかたちが多く、実際には企業間取引が殆ど行われていないところが多いのも現状です。

多数の企業が参加しながらもeマーケットプレイスは繁盛しない理由としては、eマーケットプレイス側の特定する技術やフォーマットに絞られる為、参加する企業は場合によっては拡張性の乏しいシステムの実装を強いられることになります。

また海外の大手eマーケットプレイスパッケージは、実際には日本の商習慣に適合していない、データベースがうまくハンドリングされていないなどのデメリットが挙げられます。

限定的なe マーケットプレイスにおいては、マーケットに参加しているパートナー数が問題とされていました。

一方、統合されたeマーケットプレイスにおいては、個々のパートナー同士の関係が重要視されます。

すなわち、e マーケットプレイスが大きくなればなる程個々のパートナー同士の戦略やプロセスの統合は必要不可欠なものとなってきます。

しかし、ここで重要な点は、e マーケットプレイスに何人のパートナーが参加しているかではなく、どんなパートナーが参加しているかです。

参加しているパートナーの数が増加すればそれだけトータルの機能を構築するための工数は増大しますが、各パートナーが有する顧客は共有化されることになるからです。

これを考えた上で売り手、買い手双方の立場からe マーケットプレイスに参加すべきパートナーを選ぶ必要があります。

eマーケットプレイスが変化をして行こうとも物流においてのダンボール梱包の要求はケシテ無くなりはしないものと考えます。

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