eマーケットプレイスの現状

現在ではさまざまな種類のBtoBシステムが構築されています。

インターネット技術を利用したBtoBには、主に３つのモデルが存在しています。

「取引所型BtoB」

インターネット上で複数の売り手企業（サプライヤー）と複数の買い手企業（バイヤー）が参加して取引を行うのが特徴です。

一般に「パブリックeマーケットプレイス」と呼ばれるものはこのモデルになります。

特に電力、鉄鋼、石油といった素材系のオンライン取引所として提供されるものが多く、米エンロンオンラインなどがその代表例です。

インターネットの普及によって可能になったモデルであり、最適なマッチングという点が分かりやすいため、多くのメディアに取り上げられて「eマーケットプレイス」という名称を広めました。

「調達型BtoB」

ある特定の企業または企業群が、自分たちの資材や消費財の調達を目的として構築するモデルで、多くのサプライヤーの参加に対して、バイヤーは特定企業（群）の構造が特徴です。

特定の企業が既存の取引先を中心に、その取引の電子化、インターネット化を図るのが代表的な例で、「プライベートeマーケットプレイス」と呼ばれることもあります。

例えば、コビシントは、ゼネラル・モータース、フォード、ダイムラー・クライスラーが資材調達のために設立した調達型eマーケットプレイスで、その後、ルノーや日産も調達側に参加し、グローバルな調達型eマーケットプレイスとなっています。

また、国内でも東京電力、中部電力、関西電力の大手電力3社が中心になって電力資材調達用のeマーケットプレイスの運用を開始し、国内のeマーケットプレイスとしては最大級のものとして注目を集めています。

「販売型BtoB」

調達型BtoBの逆で、ある特定の企業または企業群が、その商品の販売を目的として構築するサプライヤー主導型のモデルであり、営業活動そのものでもあります。

オフィス用品・ダンボール販売や航空券などの企業内消費財を、特定のサプライヤーが複数の顧客に提供する形態が代表的で、ビズネット株式会社やアスクル株式会社が企業向けにオフィス用品を提供し、即時配送のサービスとあわせて着実に実績を伸ばしている分野です。

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