コンテナ物流について

東アジア地域での貿易が拡大するにつれて、域内・域外におけるコンテナ物流の荷動きも活発になってきているようです。

それに呼応して、アジア域内航路は船社の参入がさらに増加し、同航路は､アジア・北米、アジア・欧州、欧州域内、そして欧州・北米の各航路とともに五大航路を形成するまでに至っているということです。

アジアにおける物流事情において、その中には日本のものづくりの現場がどんどん海外に流出している現状もリポートされているようです。

また、情報通信関係として、EDIやCALSなど、現在注目されている話題も取り上げられているようです。

EDIというのは、Electronic Data Interchangeの略で電子データ交換という意味になります。

従来の口頭、文書、あるいは郵便などによる方法に代わって、コンピュータ同士の通信により電子的に受発注などを行なうというものです。

電子商取引や電子入札など今後もITを活用した事業展開が必要であると考えられています。

韓国の仁川港は、仁川経済自由区域（IFEZ）と連結し、北東アジアと海外を結ぶ複合輸送を中心とした一大物流拠点を目指して、2011年を目処にコンテナや港湾関連施設を拡張する計画が進められています。

また、仁川国際空港と連携したシー・アンド・エア輸送を拡大させるための法整備やインフラの改革も計画されているようです。

アジアにおける日本の物流業現地法人の進出数を見ますと、近年は中国への進出の伸びが顕著です。

その背景として、日中貿易の急速な増加による物流需要の拡大、そして日本の製造業の中国展開の進展に伴う中国における物流需要の拡大が挙げられています。

現在、港湾背後地を中心に、この拠点であるロジスティック・ハブ形成が進められていて、物流の高度化および効率化に大きく寄与すると言われています。

この拠点形成と併せて物流において、情報技術の重要性が指摘されています。

ICタグやITSなど、日本の優れた情報システムを物流分野に応用することが不可欠とされています。

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